投資信託には個別の銘柄に投資する株式投資とはまた違った特徴があります。この特徴を有効に活用するためにも、メリットとデメリットを理解しておきましょう。
目次
メリット
①少額から投資できる
株の個別銘柄に投資する場合には多くの場合に1単元で何万円、銘柄によっては1単元で100万円を超える資金が必要な場合があります。対して、投資信託では1万円から投資することができ、証券会社によってはより少額から投資することができます。
私は最初は毎月1,000円ずつ投資信託を買っていく少額投資から始めました。なかなかお金が溜めずらいと思われている方も、貯金感覚で投資できるので投資初心者の方にもかなり取り掛かりやすいのが投資信託の1つ目のメリットです。
②分散投資
1つの投資信託は複数の株式銘柄や債権で構成されています。このため、投資信託を購入すること自体が株式や債券の個別銘柄への投資よりも分散投資しているといえます。
例えば、日経平均に連動する投資信託の場合、日経平均を構成する225社の株を持っているのと同等の分散をしていると考えることができますので、1銘柄への集中投資よりも安定性を持たせた投資ができます。
③個人では投資しづらい地域や対象にも投資できる
②の分散投資と近いですが、より幅広い視点での投資が可能になる点で、別の切り口としておさえておきたいポイントです。
具体的に見てみますと、日本株への投資をしようと考えた時、「日経平均を構成している銘柄とジャスダック銘柄」、もしくは「外需銘柄と内需銘柄」、といった形で異なる値動きをする銘柄を選ぶことでリスク分散を図った分散投資ができます。ただ、よりマクロの視点で見ると、どちらも日本株への投資という点では一極集中と言えます。
そこで北米の株式だったり、新興国債券だったり、欧州REITだったりと地域や通貨、投資対象を分散させることでより一層のリスク軽減を図ることができます。
ただ、個人でこうした外国への投資を幅広く行うには、口座開設、資金、情報収集などの点で困難がつきまといます。巨額の資金が必要になりますし、管理する対象が多くなることで逆に損失を生みやすくなってしまうかもしれません。
一方でそこで、こうした様々な地域、通貨、対象の投資信託を選択することで分散効果を簡単に高めることができる点は投資信託ならではのメリット、強みと言えます。
④投資のプロフェッショナルが運用する
この点は賛否両論がありますが、特にアクティブファンドと言われる投資信託ではプロのファンドマネージャーの腕次第で市場平均を大きく上回るリターンをもたらしてくれます。投資の知識がない初心者の方であれば安心してお任せできます。
とはいえ、デメリットの項目でもご説明しますが、元本保証ではないので、プロでも損失を出すことがある点には留意が必要です。
デメリット
①元本保証がない
投資信託は預金とは異なりますので、元本保証はされていません。日々値が上がったり下がったりしますので、タイミングによっては利益が出ていることもあれば、損失が生じてしまっていることもあります。
この点はプロのファンドマネージャーが運用している場合でも、銀行が窓口になっている場合でも同様ですので、ご注意ください。
②コストがかかる
株式投資では購入時の手数料がかかるだけでしたが、投資信託では購入時だけでなく、都合３つのコストが発生しますのでコストがかさみがちな投資です。
具体的には以下3つのコストです。
| 購入時 | 購入時手数料 （ノーロードもあり） |
| 保有期間 | 運用管理費用（信託報酬） |
| 解約（売却）時 | 信託財産留保額 |
③リアルタイムの売買ができない
株式の個別銘柄の場合、市場が開いている時間であればリアルタイムに注文を出すことができ、価格がマッチすればリアルタイムに売買が成立します。
一方で投資信託の価格（基準価額といいます）は1日に1回のみ価格が定まります。このため、売買も1日に1回です。
このため、株のデイトレードのように、午前にA社株を売却して、その資金で午後にB社株を買うといった資金の使いまわしは投資信託の場合にはできません。
まとめ
投資信託は株式投資とは異なる特徴があり、メリットもデメリットもあります。
少額から投資が可能なため、貯金感覚での積立投資やNISAでの投資と相性がいい傾向があります。最近はコスト低減されていく傾向にありますので、投資のハードルもずいぶんと下がりました。
上記のメリット/デメリットは基本的な点ですので、ぜひポイントを押さえて有効活用してみて頂ければ幸いです。
One More Comment
投資信託はハードルが低い（少額でお手軽に始められる）投資である一方、銀行などでも頻繁に紹介される金融商品です。ただし、窓口によってコストが全く違いますし、日本国内だけでも5,000本以上の投資信託が設定されています。
ご自身が本当に望んでいる投資対象なのか、本当に適切な投資といえるのかどうか、人の言葉に惑わされず、ご自身が人に理由を説明できるくらい納得されてからお金を出されると良いでしょう。
それでは、明日も良い日を！
